| ～「山本商店」時代～ 金属資源回収業として創業 |
1950年 昭和25年6月 |
資源回収業を目的として、新潟県中頸城郡柿崎町（現：上越市柿崎区）において山本耕作が個人営業開始 |
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| 1956年 昭和31年5月 |
㈱山本商店を設立 | |
| ～「山本産業」時代～ 銅合金地金の製造を開始 一般廃棄物処理業を開始 |
1960年 昭和35年12月 |
山本産業㈱に商号変更 |
| 1966年 昭和41年10月 |
銅合金地金の製造開始 | |
| 1968年 昭和43年7月 |
業容拡大のため、上越市大字木田に本社及び工場を移転 | |
| 1980年 昭和55年4月 |
一般廃棄物処理業の上越市長許可取得 | |
| 1981年 昭和56年9月 |
大潟町（現：上越市大潟区）蜘ヶ池に機械組立工場を開設 | |
| 1982年 昭和57年12月 |
当社敷地内を北陸自動車道通過のため、各事業所ごとに工場の建設開始 | |
| 1983年 昭和58年8月 |
大潟町土底浜に大潟工場を新設 | |
| ～「上越合金」設立～ 銅合金連続鋳造品の製造を開始 産業廃棄物処理業、解体業を開始 |
1983年 昭和58年10月 |
銅合金連続鋳造品の製造販売を目的として、山本秀樹が上越合金工業㈱を設立 |
| 10月 | 新潟事業所を開設、工場新設 | |
| 11月 | 本社及び環境リサイクル事業部工場を新設 | |
| 1985年 昭和60年8月 |
産業廃棄物処理業の新潟県知事許可取得 | |
| 12月 | 建設業（とび・土工工事業）の新潟県知事許可取得 | |
| ～「上越マテリアル」時代～ 水道関連部品加工を開始 バイオマス資源変換・ リサイクル燃料の製造を開始 |
1993年 平成5年4月 |
経営基盤拡大・強化のため、山本産業㈱と上越合金工業㈱が対等合併し、上越マテリアル㈱に商号変更 |
| 1994年 平成6年5月 |
敷地面積狭隘により、新潟市北区新崎に新潟事業所を移転 | |
| 1995年 平成7年2月 |
頸城村（現：上越市頸城区）西福島に水道関連部品加工のクビキ工場を開設 | |
| 1999年 平成11年5月 |
ISO9002認証を取得（銅合金連続鋳造品） | |
| 2001年 平成13年3月 |
ISO14001認証を取得（環境リサイクル事業） | |
| 2002年 平成14年3月 |
上海上越高級五金有限公司（中国上海市）を設立、加工工場操業開始 | |
| 10月 | 新井市（現：妙高市）飛田にバイオ肥料工場を開設 | |
| 2004年 平成16年1月 |
吉川町（現：上越市吉川区）西野島にRPF吉川工場を開設 | |
| ～「Ｊマテ．グループ」～ 事業別のグループ経営体制へ |
2005年 平成17年2月 |
持株会社として、Ｊマテ．ホールディングス㈱を設立 |
| 4月 | 会社分割により、銅合金製造を目的としてＪマテ．カッパープロダクツ㈱、不動産事業を目的としてＪマテ．ディベロップ㈱を設立 | |
| 2007年 平成19年11月 |
㈱信濃環境整備をグループの一員とする | |
| 2008年 平成20年5月 |
Ｊマテ．ディベロップ㈱をＪマテ．ランドコム㈱に商号変更 | |
| 8月 | 上越バイオマス循環事業協同組合が上越市頸城区に移転、本格稼働 | |
| 9月 | Ｊマテ．ホールディングス㈱、上越マテリアル㈱の社屋を上越市大字下名柄に新設移転 | |
| 2010年 平成22年7月 |
上越市木田の上越マテリアル跡地に、バッティングセンターWhiteWave（ホワイトウェーブ）をオープン | |
| 2011年 平成23年1月 |
産業機械の設計・製作・保全を目的として、Ｊマテ．エンジニアリング㈱を設立 | |
| 1月 | 銅合金、非鉄金属製品の輸出入を目的として、Ｊマテ．トレーディング㈱設立 | |
| 2012年 平成24年7月 |
上越マテリアル㈱のメタルトレーディング部門を分社化し、Ｎｅｘｔトレード㈱を設立 | |
| 2015年 平成27年6月 |
Ｎｅｘｔトレード㈱を事業縮小のため、上越マテリアル㈱に吸収合併 | |
| 9月 | 銅合金製造事業を国内生産に一本化するため、上海上越高級銅合金有限公司（中国上海市）の操業を終了 | |
| 2016年 平成28年12月 |
Ｊマテ．トレーディング㈱を解散、事業をＪマテ．カッパープロダクツ㈱に移管 | |
| 2021年 令和3年4月 |
㈲上越ハイキーをグループの一員とする | |
| 5月 | ㈲上越ハイキーを㈱上越ハイキーに組織変更 | |
| 7月 | 上越バイオマス循環事業協同組合をＪマテ．バイオマス循環㈱に組織変更 | |
| 2023年 令和5年1月 |
㈱上越ハイキーの社屋を上越市大字下真砂に新設移転 | |
| 4月 | 新潟エヌピービー処理㈱をグループの一員とする |
